木造住宅のための住宅性能表示制度の解説その2

9つの住宅性能表示の区分の概要より今回は構造の安定についてです

尚構造の安定に関する基準にそって演習しなければ、理解を深められないと思われます

今後構造の安定のチェック項目内容、及び検討内容に関する講習を開催する予定ですので、

皆様参加して下さい。

1−1耐震等級(倒壊等防止) 1−2耐震等級(損傷防止)

A評価の手順

B表示方法

C評価方法及び各等級のチェック項目

等級1と2以上では、同じチェック項目でも、チェックの方法が異なることがあります。

 

1−3耐風等級(建物の倒壊・損傷のしにくさ)

A評価の手順(耐震等級と同じ)

B表示方法

C評価の方法

     たしたもの

1−1~1−3耐震・耐風等級の概要

  1. 各等級のチェック項目
  2. 評価の方法を参照

  3. 性能表示基準で達成される性能レベルと設計の自由度の向上
  1. より高い性能レベルの達成
    1. 壁の偏りのない配置を実現するために、住宅の偏心を確認します。
    2. 床・屋根のかたさを、その形状や上階荷重の乗り方に応じて、床倍率により決めます。
    3. 耐力壁を構成する柱や筋かいの接合部の仕様を、かかる力の条件に応じて決めます。
    4. 上部構造や耐力壁の状況に応じた基礎の仕様及び基礎の補強方法を決めます。

   b)設計の自由度の確保

    1. 精密なチェックで安全性を高めながらも、在来軸組に固有の設計の自由度が失われないように配慮しています。
    2. 等級2以上は、等級1と比べてより多くのポイントを、精密な条件でチェックしますが、同時に等級1のチェック方法で評価されない構造要素も評価するので、等級1と比べて同じ建物でもより強いものとして見込むことになります。双方をより高いレベルで比較する事になるので、設計の自由度は等級1と変わりません。
    3. 必要壁量についても、1・2階の床面積の割合等の条件に応じてより精密に設定していますので、合理的な設計ができます。
  1. 各等級の目安

a)耐震等級・等級2(3)の目安

    1. 数百年に一度発生する地震の1.25倍(1.5倍)の地震に対して倒壊、

  崩壊せず数十年に一度発生する地震の1.25倍(1.5倍)の地震力に対     

  して損傷しない程度です。

b)耐風等級・等級2の目安

    1. 五百年に一度の発生する暴風の1.2倍の力に対して倒壊、崩壊せず、五十年に一度発生する暴風の1.2倍の力に対して損傷しない程度です。
  1. 各チェック項目の概要

   a)壁量のチェック

    1. 等級1の壁量チェックの方法は、耐力壁を対象とした改正前の建築基準法と        同じです。存在壁量が地震力・風圧力を満たしていれば耐震・耐風等級共1

  となります。

    2.等級2以上も基本的な考えは同じですが、耐力壁と準耐力壁等(準耐力壁・

  垂れ壁・腰壁)も評価の対象に含め、詳細なチェックを行います。

3.等級2以上でも、等級1を満たしていること、つまり耐力壁だけでも一定

  の水準を確保していることを確認する必要があります。

   b)壁の配置のチェック

    1. 壁の配置に偏りがあると、地震力が加わった時に、ねじれるように壊れてし
    2.   まうことがあります。

    3. 全ての等級で共通のチェックを行います。建物の平面を短冊状に4当分した

  ときの両端を壁量の充足率(存在壁量 必要壁量)が共に1を上回るか、

      又は両端の壁量の充足率を相互に比べたときに、小さい方が大きい方の

      1/2以上であれば、バランスがよいと判断します。これを各階、各方向

      についてチェックします。

   c) 床倍率のチェック(等級2以上)

    1. 十分な壁量を確保していても、2階の床や屋根面等が合板や火打ちなどで固
    2.       められていないと、地震力や風圧力が加わったときに、上部の水平力を下

            部の壁に伝えることができず、壊れてしまうことがあります。

    3. 壁倍率が壁の強さを表現するように、2階の床や屋根面のかたさを床倍率と
    4.   して表現します。

    5. 壁量のチェックで求めた必要壁量に応じた床倍率を確保します。つまり、

  壁が多く必要となるほど、十分な床の固さを確保する必要があります。

   d) 接合部の選択

    1. 柱脚や筋かい端部等をきちんと接合していないと、地震力や風圧力が加わ
    2.   った時に、耐力壁が壊れる前に接合部がはずれてしまうことがあります。

    3. 基準法に従って、筋かいの接合部、柱の柱頭・柱脚の接合部の仕様(構造方法)を選択し、更に性能表示基準に従って、胴差と通し柱の接合部、床・屋根の接合部についてしよう (構造方法)を選択します。

   e) 基礎の選択

    1. 住宅にかかる様々な鉛直荷重(固定・積載・積雪の荷重)が上部構造、基礎
    2.   を通じて地盤に伝わり、かつ、地震力や風圧力などの水平力により上部構造

        に生じる引張力に対して、十分な耐力を基礎が有するように、基礎の部材の

        種別や寸法などを設定します。

    3. 建物の条件や地盤の許容支持力に応じた基礎の断面寸法や配筋量などを、スパン表から選択します。

   f) 横架材の選択(等級2以上)

    1. 建物の侍従や積雪荷重などの鉛直荷重に対して、横架材の強さが十分かどう
    2.   かをチェックします。

    3. 建物の条件(積雪条件、屋根の重さ)やモジュール、使用樹種に応じた横架

  材の断面寸法を、スパン表から選択します。

 1−4耐積雪等級の概要

   多雪区域のみ表示します。

 1−5地盤又は悔いの許容支持力及びその設定方法

   地盤又は杭に見込んでいる許容支持力等の大きさと、その設定方法を記入します。

  1. 許容応力度又は許容支持力の記入
    1. 直接基礎を用いた場合は、地盤に見込んでいる長期の許容応力度を記入して
    2.   ください。

    3. 杭基礎を用いた場合は、杭1本当たりの長期の許容支持力を記入して下さい。
    4. 数値は、小数点第2位以下を切り捨て、小数点第1位で表示して下さい。

b)設定方法の記入

    1. 許容応力度は許容支持力を設定する根拠となる調査方法や測定方法等を記入
    2.   します。

    3. 必ずしも各敷地ごとに調査を行う必要はありません。

  1−6基礎の構造方法及び形式等

    基礎の構造及び形式を記入します。基礎の構造は「鉄筋コンクリート造」基礎の

    形式「布基礎」等

 

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